社会について

「4℃」という温度

どうもさくです。

クリスマスになるとやってくる、いい大人がクリスマスプレゼントに(Canal)「4℃」を送るのはいかがなものかという論争。30代女性へのプレゼントとしては、若者向けブランドであり1-2万円台のプレゼントはややふさわしくないのではないかという論調です。

こうした論調が盛り上がるのも、一つはこうしたクリスマスプレゼントが決して安いものではないことと、ツイッター上で晒すという行為が適切かというような反論が数多くあるからだと思います。

そういえば、さくも、20数年前に初めて女性にプレゼントしたのも、「4℃」だったような気がする。(記憶の中では。)なので、この年になって、「4℃」は若者向けブランドなのかと認識した次第ではあります。

男性目線で見ると

この感覚は、例えば30代の男性が、Gショックをクリスマスプレゼントにもらったような感覚でしょうか?

Gショックは確かに、値段としてはかなり高額になるものの、一般の30代男性が身に着けるにはややふさわしくない気がします。(趣味によりけりなので、一概には言えません。)

こうして考えると、特にGショックが好きだと言っていないのにも関わらず、Gショックをプレゼントされた30代男性は微妙な気持ちになるのは、わからなくもありません。


プレゼントってなんだろう

ここで、さくは改めて思ったのは、そもそもプレゼントってなんだろうということです。特に、男女間で発生するプレゼントについて。

一般に、男性は女性に対してプレゼントを贈ることで、愛情や親密さを表現するという意味合いがあるようです。つまり、愛情など目に見えないものを、形で表現するということです。

つまり、「4℃」問題とは、愛情や親密さを形で表現する上で、その形式が相応しくないという主張であるとも理解できます。こうした、主張に対して、「プレゼントをもらっているのに、偉そうなことを言うな」とかいうタイプの反論は、反論としとしては成立していないかもしれまえん。なぜならば、女性側が主張しているのは、あくまでも形式の不備についての主張であり、男性を擁護する側の主張は、あくまでもプレゼントが表現しようとしている「愛情や親密さ」の部分を重視する主張だからです。


反論じゃないけども

だだ、さくは、やや違った感情を持ってこの議論を見てしまいます。そして、多くの男性が、批判的に見てしまうのも、実はここなんではないかと思うのです。

それは、この「4℃」問題を語る女性側に対して、ある種のやや流行に疎い男性への侮蔑の気持ちを感じ取ってしまうからです。これは、いわゆる「負の性欲」問題とも絡む議論かもしれません。

つまり、女性の側に、こうしたやや「ダサい」男性に対して敬遠する感情があり、こうした拒否の感情は、女性の方が当然に強くなりがちです。こうした、好意のない男性からの好意(プレゼント)に、拒否の感情を持ってしまうのは、女性が「選ぶ性」であることや「弱い立場」であることから当然のようにおもいます。そして、こうした感情をもつこと自体、社会通念上認められているようにも思います。

例えば、仮に、男性が、好意のない女性から貰った手作りバレンタインチョコを、ツイッター上で晒すという行為をすれば、相当な批判を受けることが容易に想像できます。つまり、男性側は、好ましくない好意について紳士に対応するべきという社会的規範があるということだと思います。

まとめ

さくは、「4℃」問題について、微妙な気持ちを持っています。

というのも、好ましくない好意、「ダサい」好意というのを拒否したくなる女性側の気持ちや立場も理解できるからです。一方的な好意や、ストーカーなど、自分の身を守らなければならない女性側が、心理的に好ましくない好意に対して拒否感を感じるのはわかるからです。特に、好意を装った犯罪などもあるので、警戒のし過ぎということもないと思うのです。

一方で、さくは、現在中年男性です。つまり、仮にだれか若い女性に好意を持ったとしても、迷惑な好意になってしまうことは重々承知してはいます。

ただ、こうしたやや侮蔑的な感情は、社会的に許されたとしても、また、身を守るための必要な感情であったとしても、あくまでも侮蔑的な感情であることは変わらないということだけ、小さく主張させていただきます。

みなさま、どうお考えでしょうか。

ではでは


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断らない女の何が問題なのか

どうもさくです。


菅首相の長男らと総務審議官当時に会食した山田真貴子報道官への批判が集まっている。そして。若者に向けた過去の動画メッセージで、自身について「飲み会を絶対に断らない女としてやってきた」と述べていたことなどに焦点が集まっている。

山田真貴子氏は、1984年入省のいわゆるキャリア官僚。官僚としての最高位を表す次官級ポストに女性で始めて就任した、女性キャリアとしてのスター中のスターとも言える人物である。

今回の事件(7万4千円接待)については、官僚の倫理規定など多くの意見があるところであろうし、言いたいこともある人は多いと思うが、それより、さくが注目したのは、「断らない女」発言である。

偶然の出会いや交流が重要なのもわかります

女性として、キャリア官僚として、出世を極めるということがいかに大変なことかは、さすがのセミリタイアラーのさくでも容易に想像がつく。特に、1984年入省ということは、1986年施行の男女雇用機会均等法前の世代である。女性社員は腰掛けが当たり前の時代である。それなりに大変な、官僚人生であり、そうした時代から生まれたスター官僚なのだろうとさくは想像します。

しかし、そうしたスター官僚が、若手に語った内容が「断らない女」というのは、少し複雑な気持ちにさせられます。

当たり前ではありますが、官僚の方々は、優秀でありかつ多忙な毎日を送っています。そして、そうした方々が、飲み会を断らなかったから出世できたというのも容易に想像ができます。さくは、こうした人々のおかげで、今の社会が成り立っていることを理解しているつもりではあります。

しかし、今の若い(特に女性の)優秀な官僚たちは、この山田氏のような「断らない女」をロールモデルにできるだろうかとも思います。(報道によると、山田氏の配偶者も総務官僚だとのこと。)学生時代から努力を重ねて、かつ、激務の官僚を務めあげ、子育てもし、かつ、飲み会を「断らない」。

山田氏の言いたいことは、わかるのです。チャンスというのは、どこにあるかわからない。特に、人との出会いというのが、人生を大きく変えるようなチャンスや新しい知識を運んでくる。だから、積極的に飲み会に参加して、チャンスと出会いを手繰り寄せるべきだ。特に、官僚のような狭い世界であれば、人との出会いは重要さを増すのでしょう。

完璧すぎませんか?何か無理がある気がします

さくが、問題にしているのは、スター官僚が語るロールモデルが時代にそぐわないということです。

本当に、優秀だからと言って、能力が高いからと言って、国のためだからと言って、仕事もバリバリこなし、子育てもして、旦那さんの出世もサポートして、飲み会まで「断らない」(チャンスを取りに行く姿勢を貫くこと)ということが可能なのでしょうか。それが、若者へのメッセージとして有効なのでしょうか?

もちろん、山田氏自身の生活は、さくは知りません。もしかりたら、子育てはベビーシッターや祖父母が代行していたかもしれませんし、意外と総務省が緩い省庁で定時に帰れていたかもしれません。旦那さまは「断る男」だったかもしれません。その実は、わかりません。

ただ、総務省のスター官僚であり、キャリアという意味では女性の希望ともなるような方が発するメッセージとして正しかったかどうかかなり疑問です。

まとめ

もし、男性官僚がドヤ顔で「断らない男」が出世の秘訣だと語ったらどうでしょう。

さく個人としては、おそらく時代遅れだと叩かれると思います。おそらくイーロン・マスクや孫正義のような創業者以外の人が、この手の激務系の主張をすると叩かれる傾向にあると思います。最近だと創業者であっても、永守さんなどはやや批判されつつあるように感じます。

さく自身としては、激務を通してしか手に入らないものがあることは理解しており、その点を批判するつもりはありません。しかし、女性キャリア官僚でかつ、次官級のポストに就く方という立場から考えると、メッセージとして正しいのかどうか、かなり疑問を感じました。(さくは、立場によって意見が変わることも否定はしない考え方です。)

ただ、山田氏は素直な方で、出世するためだったら何かを犠牲にしなければならない、という当たり前の真実を正直に伝えたかっただけかもしれません。

みなさまは、どうお考えでしょうか。

ではでは。


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核家族から、緩やかな二世帯家族という変化は起こるか

どうもさくです。

今日は家族形態についてです。

さくは、子供と妻の核家族で生活をしています。さく自身、子供の頃は核家族で育ったたので違和感はありませんが、祖母や親せきが近所に住んでいるので、緩やかな親戚付き合いや交流は頻繁にありました。

そもそも、いわゆる二世帯同居家族というのは日本の当然の在り方なのでしょうか?実は、戦前において、この形態の家族というのは一般ではありませんでした。一九二〇年の第一回国勢調査でも、核家族は50%以上あり、二世帯同居家族というものは一般的な世帯ではありませんでした。

これは、平均寿命の問題で、戦前の平均寿命である50歳程度では、多くの孫が生まれる前に祖父は亡くなってしまうことが一般的だったからです。つまり、家族の在り方が大家族というのは、少なくとも直系では、歴史上一般的ではなかったと言えます。つまり、二世帯家族は、伝統的な家族形態ではありません。

緩やかな多世帯家族という戦略はいかがでしょうか

だからこそ、敢えてさくは、新しい時代に多世帯家族という新しい在り方が良いのではないかと思うのです。

メリットは単純で、効率的だから。

一般的に、一人暮らしの生活費は結婚して二人暮らしになると2倍にはなりません。感覚的には1.5倍よりも少なくなります。食費はもちろんのこと、特に住居費などで、一人ではアイドルタイムが多すぎる風呂やトイレ、冷房などを共有できることが大きいと思います。

この点、例えば2世帯6人家族(祖父、祖母、夫、妻、子供2人)を想定すると、一人暮らしの6倍には全くならず、せいぜい4-5倍程度になるのではないかと想定します。(違ったらすみません。あくまでも机上の空論です。)

この時、働き手が3人を想定すると(例えば、祖父、夫、妻)、一人は家にいることができるので、家事や育児もある程度することができます。この状態は、核家族である1世帯4人(夫、妻、子供2人)とした場合の、働き手1.5人(夫フルタイム、妻パートタイム)の状態よりも楽な状態になります。

生活費は相当少なく済み、一方で働き手が劇的に増えるので、金銭面的にも時間的にも非常に楽な状況が作れます。しかも、保険などに入る必要性がますますなくなり、コスト効率がどんどん高まっていきます。

同居家族じゃなくても

もちろん緩やかな二世帯という生き方もありだと思います。
例えば、同じマンションに住んでいても、別々の部屋に住むとか。これならば、孫の面倒を困ったときに見ることができるので、(祖父母の面倒も)夫婦共働きがより楽になります。

こうした、家族の拡大戦略には、もちろんデメリットもあります。

経済面ではメリットばかりですが、やはり家族の問題というのはシンプルではないので、嫁姑問題などいろんなことが起こりうるというのは事実でしょう。

しかし、これから日本はどんどん貧しくなります。

夫一人の給料だけで家族が養える時代は終わりに近づいています。こうした環境でも、家族を持てるようにするには、家族の拡大というのが一つの解決策になるのではないでしょうか。

まとめ

今の中年世帯(団塊ジュニア世代以降)は、バブル崩壊以降の世代です。こうした世代は、夫婦共働きが当然の世代で、妻がパート、フルタイムで働くことが当たり前になってきています。

加えて、最近の世代では、妻のフルタイム化、つまりパワーカップル化しているのも事実です。こうした世帯は、一方で自動家電や家政婦などを活用する方法で今まで通りの生活を維持しようと努力しています。

しかし、こうした努力も限界があるように思います。子供に手がかかるのはいつの時代も同じですし、調理家電は買い物も洗い物も勝手にはしてくれません。

さくは、セミリタイアという方法を選びましたが、一方で、親世代と同居という方法もあったのではないかと思います。僕自身が、子供世代と同居する日もあるかもしれません。

そのためには、どこにでも動けるような身の軽さが要求されるでしょう。日本だけでなく海外でも。

いつか同居したいと思われるような親を目指して。

ではでは。


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なんで若者が不利なのか?ーそれは自由だから

どうもさくです。

若者の貧困問題(ワーキングプア)の問題や、年齢格差(年寄の方が有利な社会制度)の問題が取り上げられて久しい。こうした問題は、老人が弱者であるという過去の考えから、もしくは、選挙での集票率が高い高齢者に向けた政策が採用されることが理由で、規制当局者が作り出した問題だという論調が一般的なのではないでしょうか。

実のところ、さくもそのように考えていました。年金は、今の若者は今の高齢者よりももらえないだろうし、将来の税負担は上昇することが決定的です。こうした状況を今の権力者(高齢者)が改革するインセンティブはなく、若者にとって不利な状況が永続的に続く構造になっているように思います。

本来ならば若者有利なはず

しかし、本来、能力という面では、若者が有利なはずです。というのも、新しい知識を吸収する能力や、単純に体力、リスクテイクする力など、絶対的に若者の方が高いです。実際、さくが金融機関で働いていた時も、若い人に優秀なひとは多かった一方、年配の人は残念ながらそうではないという傾向がありました。

にも、かかわらず、若い人が不利な状況が続いています。これは、年功序列制度や社会保障制度、政府の政策(将来を担う子供よりも、老人を優遇しがちな制度設計)などが問題だと言われています。

だから、もっと自由な競争をすべきで、政府は社会構造を公平な競争環境になるよう介入すべきだということになるでしょうか?

自由な競争は、構造的摩擦を逆に作り出す

一見すると、新自由主義的な開かれた競争市場という環境は、規制を撤廃し、より生産性が上昇し、生産性の高い若者に有利な世界が作られると考えられがちです。そして、さくもそう考えていました。

しかし、デヴィッド・グレーバー「官僚制のユートピア - テクノロジー、構造的愚かさ、リベラリズムの鉄則」と出会ってから、考え方を少し変えなければならないと思うようになりました。

というのも、デヴィッド・グレーバーが主張するように、自由主義は官僚制や規制を逆説的に生んでしまうという主張を否定しえないからです。

確かに、1980年代以降、世界の西側経済圏は新自由主義的な潮流が起こり、日本でも構造改革の風が吹き込んできました。こうした動きは、官から民へという流れとなり、多くのセクターで競争環境が整備されていくことになりました。

しかし、氏が主張するように、こうした西側諸国の生産性が上昇したという事実はありません。むしろ、多くの企業で間接部門の肥大化という官僚主義の民営化とも言える状況が起きてしまっているのです。つまり、市場経済の浸透により説明責任が重視されるようになったために、多くの仕事が間接部門に割かれるようになってしまい、本来必要なエッセンシャルワーカー自体は安い給料のまま放置されているのです。

例えば、実際にESG的な活動をしているNPO法人や公共部門の人たちの給料は低いのに、ESGを計画したり広報したりする人の給料は高いのです。製造業で言えば、生産部門より会計部門の方が給料が高くなりがちという逆転現象が起きてしまっています。

自由な競争だけでは、格差は解消できない

自由な競争という言葉は魅力的で、競争が生産性を高め、人々の生活を豊かにすると思われていました。そして、さくも、そう思っていたし、ある程度今も思っています。

しかし、自由市場だけでは、構造的な不合理性というのは無くならない、むしろ、作られていくということがデヴィッド・グレーバー氏によって主張されています。これは、日本でも小泉改革以降の10数年を経験している日本でも言えることだと思います。

年配者有利な状況というのは「国がつくりあげた制度」というのは、一見正しそうな意見ではありますが、自由競争であったとしてもそれは変わらないのではというのが、さくの意見です。例えば、自由度の高い米国や英国でも、自由度の低い欧州でも、若者の貧困化は問題化されています。

むしろ、政府による格差是正のための介入度が少ないから、若者が不利な状況になっているのではないでしょうか。

つまり、そもそも、年配の人は先行者有利な状況がどんな社会にもあるので(年を取った人は、若い人よりも情報や権力にアクセスしやすい)、こうした状況を守ろうと年配者が思いがちであるということが問題なのではないでしょうか。そして、むしろ自由であればあるほど、先行者は自分に有利なルールを作ろうとするので、こうした状況は加速してしまうというのが、今のさくの仮説です。

まとめ

若者が不利な状況というのは、為政者が高齢者であり、国の制度設計が老人有利になっているからだと言われていました。自由な競争になれば、能力が高い若者が有利なはずである。

しかし、デヴィッド・グレーバー氏が言うように、自由な競争は逆説的にルールを民営化してしまい、自主的な規制が増えてしまうことにつながります。

こうした状況に変化を与えられるのは、逆説的に国家の介入しかないのではないか、と、さくは思っています。

ではでは


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LIFE SHIFT ーオプション価値が上がる

どうもさくです。

リンダグラットン著「ライフシフトー100年時代の人生戦略」が売れたのが2017年。あれから4年経ちましたが、日本の働き方は変わっているのでしょうか?

今回は、オプション価値が上がるという点を書いていきます。

オプション価値が上がる

人間の寿命が長くなると、仕事の上での選択肢・オプションというものが持つ価値が上昇します。これは、シンプルに考えると不思議な結果です。というのも、人間の寿命が長くなるということは、時間の価値が相対的に下がるので、選択肢・オプションの数も増えていき、その価値が下がると考えるのが普通だからです。

確かに、選択肢・オプションの数というのは、人生の長さに比例して多くなると考える方が普通です。しかし、実際のところ、日本の働き方は、依然としていないために、自らこの選択肢・オプションを放棄しているというのが実情です。

具体的には、新卒一括採用、年功序列、終身雇用制度がいまだに残っています。また、転職者に不利となるような雇用慣行も残っているのが実情です。

一方で、人生が長くなると、その分、まさかの時に出会う確率が増えていきます。このため、必要とされる選択肢・オプションは増大するのです。

つまり、選択肢・オプションの所有量が変わらずに、その必要性が高まるので、価値が上がるということだと考えられます。

(オプションをデリバティブで考えると、行使期日までの時間が長いほど価値が高まります。)

選択肢・オプションを増やす

さくは、「ライフシフト」を読んだ感想として、要するに選択肢・オプションを常に保有しなさいということだと感じました。

今までの生き方のように、一つの生き方が適用されるのではなく、多様な生き方が必要になるので、その準備をしておきなさいということだと考えています。そして、選択肢・オプションを増やす方法は、一つは常識にとらわれないこと、もう一つは、最適化をしないことだと考えています。

選択肢・オプションを増やす方法

その1 常識にとらわれない
かつての常識であった、新卒一括採用、終身雇用、年功序列という考え方や、20代で結婚して、二人の子供を持つという家庭像は、現在の日本では通用しません。こうした、通用しない常識を基にした生き方は、時代の変化に適応しにくく、柔軟性が不足してしまいます。

その2 最適化をしない
最適化とは、多くの場合机上の空論です。例えば、収入を最大化する最適化問題を解く場合、長くストレスフルな仕事をすることが解となりがちです。しかし、こうした最適化で求められた解は、前提条件のちょっとした違いによって大きな間違いとなることが良く知られています。柔軟に生きるためには、最適化をせず、余剰部分を多く持つことが重要です。

まとめ

長寿で、人生が長くなると、必ず変化が求められます。それも一回だけでなく何度でも。

そのためには、選択肢・オプションを多数持つ必要があります。多くの状況に合わせて常に変化をしていくためです。

選択肢・オプションを増やすためには、常識にとらわれず、余剰部分をうまく活用することが肝要だとさくは考えます。

みなさんは、いかがお考えでしょうか?

ではでは。


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