経済について

中年男性は生きづらいらしい

どうもさくです。

さくは、中年男性なのですが、どうも日本では中年男性というのは生きづらいらしいです。

まず、中年男性の自殺率は他の世代と違い抜きんでています。日本人の自殺の4割ぐらいは4-60歳の中年男性に占められており、その自殺率も世界一と言われています。

幸福度調査によっても、そもそも日本人の幸福度が世界の中でも低いにも関わらず、男性の幸福度は女性よりも低く、多くの調査では50代が最も低い幸福度になるU字カーブを描くことが知られています。つまり、日本人の中年男性はどうも幸福ではないらしいのです。

これらの事実は、もちろん個別の事情によるものが大きく、単純に比較することができない問題ではあるので、一概にそうだということは言えません。ただ、一つの傾向として(日本の)中年男性はどうも生きにくいと感じていることが分かります。

中年男性の逆風

さくとしても、中年男性は生きにくくなっていると感じています。

それは、収入が減ってきていること、結婚しにくくなっていること、そして、そもそも中年男性は正しくないということ、にあると考えています。

まずは、バブル期以降、中年男性の給料が相対的に(他の世代に比べて)減少していることは良く知られた事実です。それでも、最も給料が多い世代ではあるのですが。こうした、相対的な地位の低下は、今までの生活様式を変更しなければならなく、生きづらさにつながると思います。

次に、結婚しにくくなっていること。これも世界的潮流ではありますが、日本人男性の生涯未婚率が過去30年で1%台から23.4%(2015年調査)にまで上昇してきていることにあります。これは、女性の14.1%(同じく2015年)と比較しても高く、男性が結婚できない時代になってきています。特に男性は、未婚か既婚かで、幸福度や寿命に顕著な差が出ることが知られており、大きな問題であると考えられています。

最後に、中年男性は正しくないという問題があります。これは、ポリティカル・コレクトネスという考え方が広まり、差別や偏見への社会的圧力が強まっているという潮流は、中年男性にとって逆風となるからです。理由は簡単で、中年男性は世の中で知られる社会正義の中で、攻撃される側の強者であるからです。男女平等の観点からは、男性は女性の権利を守る必要があります。セクハラをするのはもっぱら男性社員です。若者との接点からは、パワハラを訴えられるのは中年男性です。


生きづらいのに守られない

中年男性は、自殺率も高くて、幸福ではないのにも関わらず、さらに、今後も給料は上がらないし、結婚もできないかもしれないし、社会正義の観点からは不当に権利を持った既得権者であるために責められる可能性を持っています。

しかも、加齢臭もするし頭髪も薄くなってくるし、代謝が悪くなり体形が維持しにくくなってきます。

中年男性は生きにくいのです。

そして、そんな中年男性は、今後、育児や家事にも積極的に参加しなければならないし、ECOやSDG.sな生き方も求められます。当たり前ですが、給料は上がりませんが、今まで通り国際競争の中、きっちり働かなければなりません。

降りるというのはいかがでしょうか

さくは、現在の中年男性への過剰な要求は、維持不可能であると考えています。もちろん、社会正義や男女平等、ECOや持続可能な社会生活などを希求すること自体は望ましいことだと考えています。男性が積極的に育児参加することは良いことだと思いますし、ハラスメントは無くなった方が良いと思います。すべての人が結婚をすべきだとも思っていませんし、多様な生き方が認められるべきだと思っています。

しかし、中年男性は過去に既得権益であったが為に、その生きづらさが他者に認められないという独特の不幸を背負っているとも思っています。少なくともデータは、中年男性の生きづらさを示唆しています。

このため、さくは、中年男性の生きづらさを取り除くために、どんな戦略があるか考えていければと思っています。中年男性(将来の老年男性でもある)を取りこぼすことなく、すべての社会構成員が幸せになれれば良いなと考えています。

みなさまはどう思いますか。

ではでは


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中年、男性、正社員という属性への逆風

どうもさくです。

さくは、ブログで、中年男性への逆風をどのように戦略的に和らげていくかという観点で書いていることが多いです。中年男性は、今後、さらなる逆風に晒されると考えられます。そして、これは構造的な要因なので避けられようがありません。今回は、こうした構造的要因について書いていこうと思います。

中年男性への構造的逆風

さくは、時代の大きな流れとして、以下の三点を重視しています。

その1、少子高齢化
その2、新自由主義(+IT)
その3、正しさの追求(ポリティカル・コレクトネス)

これらの流れは、過去数十年間、進んできたものではあります。
例えば、少子高齢化で言えば、1974年に合計特殊出生率が人口置換率である2.08を下回っており、問題点として指摘されています。新自由主義の出発点をどことするかは難しいですが、日本では1982年の中曽根内閣(国鉄、電電公社の民営化など)にその影響が強く表れています。ポリ・コレという意味では、例えば男女雇用機会均等法は1986年に施行されています。

そして、これらの流れが現在も続いており、今後もそうであると予想されるのです。

なぜ、中年男性への逆風となるか

まずは、少子高齢化。

これは、単純に、成長率を押し下げるだけでなく、社会保障税を押し上げる効果を持ちます。こうした、状況の中で、サラリーマンの可処分所得が上がることは無いでしょう。さらに、1970年代までは、合計特殊出生率が2を超えていました。ということは、今までの中年は、兄弟が1人もしくは、複数いた確率が高い状況でした。しかし、これから中年になる人々は、一人っ子の確率が非常に高く、かつ、地元に住んでいない人も多い状況です。これは、今までの中年男性よりも、介護問題が増大する可能性を表しています。

次に、新自由主義。

これは、いろいろな側面があるものの、自由貿易や国際競争という意味で、日本の中間層に強い影響を与えます。つまり、グローバルな競争は、グローバルな賃金同質化を進めるので、相対的に賃金の高い日本人中年男性への賃金低下圧力になります。これは、今までも言われてきたことではありますが、今後もこの流れが逆流することは、当面ないと思っていた方が良いでしょう。

最後に、正しさの追求です。

これは、正しさが何であるかの議論はあるものの、グローバルな流れとして、ポリティカル・コレクトネスやSDG.sが求められる時代になっているということです。そして、こうした流れは、社会全体を良くするという方向性に向かっていくものの、中年男性にとっては逆風となりえる現象でもあります。なぜならば、いわゆる中年男性は既得権益側の立場であったからです。特に、女性の社会進出と経済的な自立は、一方で、守られない「弱い男性」問題を生み出します。例えば、グローバルに結婚できない男性という存在が増えてきており、社会問題となりつつあります。しかし、こうした「弱い男性」は、ポリティカルコレクトネスで救済の対象となるような、社会正義の対象としては現在見做されていません。


まとめ

こうした、構造的な変化は、個人への影響が不可避である一方で、その影響力が多大でもあります。このため、こうした環境の変化に合わせて、生き方を変えていかないといけないと、さくは考えています。

中年男性にとって逆風となる環境で、どのように変化していけば、より良く暮らしていけるのかという戦略を今後も考えていきたいと思います。

ではでは。


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核家族から、緩やかな二世帯家族という変化は起こるか

どうもさくです。

今日は家族形態についてです。

さくは、子供と妻の核家族で生活をしています。さく自身、子供の頃は核家族で育ったたので違和感はありませんが、祖母や親せきが近所に住んでいるので、緩やかな親戚付き合いや交流は頻繁にありました。

そもそも、いわゆる二世帯同居家族というのは日本の当然の在り方なのでしょうか?実は、戦前において、この形態の家族というのは一般ではありませんでした。一九二〇年の第一回国勢調査でも、核家族は50%以上あり、二世帯同居家族というものは一般的な世帯ではありませんでした。

これは、平均寿命の問題で、戦前の平均寿命である50歳程度では、多くの孫が生まれる前に祖父は亡くなってしまうことが一般的だったからです。つまり、家族の在り方が大家族というのは、少なくとも直系では、歴史上一般的ではなかったと言えます。つまり、二世帯家族は、伝統的な家族形態ではありません。

緩やかな多世帯家族という戦略はいかがでしょうか

だからこそ、敢えてさくは、新しい時代に多世帯家族という新しい在り方が良いのではないかと思うのです。

メリットは単純で、効率的だから。

一般的に、一人暮らしの生活費は結婚して二人暮らしになると2倍にはなりません。感覚的には1.5倍よりも少なくなります。食費はもちろんのこと、特に住居費などで、一人ではアイドルタイムが多すぎる風呂やトイレ、冷房などを共有できることが大きいと思います。

この点、例えば2世帯6人家族(祖父、祖母、夫、妻、子供2人)を想定すると、一人暮らしの6倍には全くならず、せいぜい4-5倍程度になるのではないかと想定します。(違ったらすみません。あくまでも机上の空論です。)

この時、働き手が3人を想定すると(例えば、祖父、夫、妻)、一人は家にいることができるので、家事や育児もある程度することができます。この状態は、核家族である1世帯4人(夫、妻、子供2人)とした場合の、働き手1.5人(夫フルタイム、妻パートタイム)の状態よりも楽な状態になります。

生活費は相当少なく済み、一方で働き手が劇的に増えるので、金銭面的にも時間的にも非常に楽な状況が作れます。しかも、保険などに入る必要性がますますなくなり、コスト効率がどんどん高まっていきます。

同居家族じゃなくても

もちろん緩やかな二世帯という生き方もありだと思います。
例えば、同じマンションに住んでいても、別々の部屋に住むとか。これならば、孫の面倒を困ったときに見ることができるので、(祖父母の面倒も)夫婦共働きがより楽になります。

こうした、家族の拡大戦略には、もちろんデメリットもあります。

経済面ではメリットばかりですが、やはり家族の問題というのはシンプルではないので、嫁姑問題などいろんなことが起こりうるというのは事実でしょう。

しかし、これから日本はどんどん貧しくなります。

夫一人の給料だけで家族が養える時代は終わりに近づいています。こうした環境でも、家族を持てるようにするには、家族の拡大というのが一つの解決策になるのではないでしょうか。

まとめ

今の中年世帯(団塊ジュニア世代以降)は、バブル崩壊以降の世代です。こうした世代は、夫婦共働きが当然の世代で、妻がパート、フルタイムで働くことが当たり前になってきています。

加えて、最近の世代では、妻のフルタイム化、つまりパワーカップル化しているのも事実です。こうした世帯は、一方で自動家電や家政婦などを活用する方法で今まで通りの生活を維持しようと努力しています。

しかし、こうした努力も限界があるように思います。子供に手がかかるのはいつの時代も同じですし、調理家電は買い物も洗い物も勝手にはしてくれません。

さくは、セミリタイアという方法を選びましたが、一方で、親世代と同居という方法もあったのではないかと思います。僕自身が、子供世代と同居する日もあるかもしれません。

そのためには、どこにでも動けるような身の軽さが要求されるでしょう。日本だけでなく海外でも。

いつか同居したいと思われるような親を目指して。

ではでは。


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なんで若者が不利なのか?ーそれは自由だから

どうもさくです。

若者の貧困問題(ワーキングプア)の問題や、年齢格差(年寄の方が有利な社会制度)の問題が取り上げられて久しい。こうした問題は、老人が弱者であるという過去の考えから、もしくは、選挙での集票率が高い高齢者に向けた政策が採用されることが理由で、規制当局者が作り出した問題だという論調が一般的なのではないでしょうか。

実のところ、さくもそのように考えていました。年金は、今の若者は今の高齢者よりももらえないだろうし、将来の税負担は上昇することが決定的です。こうした状況を今の権力者(高齢者)が改革するインセンティブはなく、若者にとって不利な状況が永続的に続く構造になっているように思います。

本来ならば若者有利なはず

しかし、本来、能力という面では、若者が有利なはずです。というのも、新しい知識を吸収する能力や、単純に体力、リスクテイクする力など、絶対的に若者の方が高いです。実際、さくが金融機関で働いていた時も、若い人に優秀なひとは多かった一方、年配の人は残念ながらそうではないという傾向がありました。

にも、かかわらず、若い人が不利な状況が続いています。これは、年功序列制度や社会保障制度、政府の政策(将来を担う子供よりも、老人を優遇しがちな制度設計)などが問題だと言われています。

だから、もっと自由な競争をすべきで、政府は社会構造を公平な競争環境になるよう介入すべきだということになるでしょうか?

自由な競争は、構造的摩擦を逆に作り出す

一見すると、新自由主義的な開かれた競争市場という環境は、規制を撤廃し、より生産性が上昇し、生産性の高い若者に有利な世界が作られると考えられがちです。そして、さくもそう考えていました。

しかし、デヴィッド・グレーバー「官僚制のユートピア - テクノロジー、構造的愚かさ、リベラリズムの鉄則」と出会ってから、考え方を少し変えなければならないと思うようになりました。

というのも、デヴィッド・グレーバーが主張するように、自由主義は官僚制や規制を逆説的に生んでしまうという主張を否定しえないからです。

確かに、1980年代以降、世界の西側経済圏は新自由主義的な潮流が起こり、日本でも構造改革の風が吹き込んできました。こうした動きは、官から民へという流れとなり、多くのセクターで競争環境が整備されていくことになりました。

しかし、氏が主張するように、こうした西側諸国の生産性が上昇したという事実はありません。むしろ、多くの企業で間接部門の肥大化という官僚主義の民営化とも言える状況が起きてしまっているのです。つまり、市場経済の浸透により説明責任が重視されるようになったために、多くの仕事が間接部門に割かれるようになってしまい、本来必要なエッセンシャルワーカー自体は安い給料のまま放置されているのです。

例えば、実際にESG的な活動をしているNPO法人や公共部門の人たちの給料は低いのに、ESGを計画したり広報したりする人の給料は高いのです。製造業で言えば、生産部門より会計部門の方が給料が高くなりがちという逆転現象が起きてしまっています。

自由な競争だけでは、格差は解消できない

自由な競争という言葉は魅力的で、競争が生産性を高め、人々の生活を豊かにすると思われていました。そして、さくも、そう思っていたし、ある程度今も思っています。

しかし、自由市場だけでは、構造的な不合理性というのは無くならない、むしろ、作られていくということがデヴィッド・グレーバー氏によって主張されています。これは、日本でも小泉改革以降の10数年を経験している日本でも言えることだと思います。

年配者有利な状況というのは「国がつくりあげた制度」というのは、一見正しそうな意見ではありますが、自由競争であったとしてもそれは変わらないのではというのが、さくの意見です。例えば、自由度の高い米国や英国でも、自由度の低い欧州でも、若者の貧困化は問題化されています。

むしろ、政府による格差是正のための介入度が少ないから、若者が不利な状況になっているのではないでしょうか。

つまり、そもそも、年配の人は先行者有利な状況がどんな社会にもあるので(年を取った人は、若い人よりも情報や権力にアクセスしやすい)、こうした状況を守ろうと年配者が思いがちであるということが問題なのではないでしょうか。そして、むしろ自由であればあるほど、先行者は自分に有利なルールを作ろうとするので、こうした状況は加速してしまうというのが、今のさくの仮説です。

まとめ

若者が不利な状況というのは、為政者が高齢者であり、国の制度設計が老人有利になっているからだと言われていました。自由な競争になれば、能力が高い若者が有利なはずである。

しかし、デヴィッド・グレーバー氏が言うように、自由な競争は逆説的にルールを民営化してしまい、自主的な規制が増えてしまうことにつながります。

こうした状況に変化を与えられるのは、逆説的に国家の介入しかないのではないか、と、さくは思っています。

ではでは


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二人暮らしの方が安くなる費用

どうもさくです。

さくは、夫婦共働きという生き方をおすすめしています。理由は、いくつかあるのですが、経済的な面だけに限ると、現在の日本の制度で有利だからです。その中でも、男性が主に家庭を守る兼業主夫的な生き方の良さを紹介したいのですが、まずは、二人の場合の生活コストについて書いていきたいと思います。

食費は1.6倍

2017年の家計調査によるデータを見てみますと、
食費は単身が約4万円に対して、二人暮らしは6.2万円です。
水道光熱費は単身が約1.1万円に対して、二人ぐらしは約2.2万円です。

食費が約1.6倍程度なのに対して、水道光熱費は約2倍です。二人暮らしによる生活コストカットは主に食費から得られると考えてよいでしょう。このほか、住居費についても、一般に1.5倍程度の上昇で済むと言われているので、そこそこに節約をすることができるのでしょう。

(家計調査は年齢別での比較ではないので、一人暮らしと二人暮らしの年齢による違いは控除していません。)

実感としても食費は下がる

さくは、料理を普段しているのですが、手間という意味では、一人分の料理と二人分の料理はほとんど変わりがありません。このため、例えば、昼食をお弁当にする場合も、手間は変わらず節約量は2倍となり、家族が多いほど自炊のメリットは上がっていきます。

通信費のうち携帯は、家族割り程度しか下がる余地がないですが、光回線は共有化することができます。

水道光熱費は、理論上は、暖房や風呂は共有化できるはずですが、実感としてあまり削減できているという感覚はないです。

こうして調べてみると、食費と住居費(二人暮らしの場合、家計の50%程度占めるらしい。)が、二人で2倍となるところが、1.6倍程度になるようです。

つまり、少な目に見積もると、家計全体では10%程度が、節約できる計算になります。ちなみに、こうした費用逓減効果は、世帯人員が増えても恩恵を受けられるようです。(確かに、食費と住居費であれば、実感として、人員が増えても同じような削減効果がありそうです。一人追加するごとに単純計算、約80%のコストで済むことになります。)

まとめ

家族という単位が、現代社会で受け入れられる単位かどうかはわかりませんが、仮に家計を一つにして生活できる集団があるとすると、現在の日本では有利に働きます。

その中でも、経済的なメリットは大きく、今回は生活コストについて試算してみました。政府統計である家計調査によると、1人家族が追加されると、追加コストは少なくとも80%程度に抑えられる可能性があります。そして、こうしたコスト削減効果は、ある程度の人数までは得られるものと考えられます。

例えば年間コストが一人200万円でしたら、二人暮らしになると360万円程度になるイメージでしょうか。(家計調査によると、老後の生活費も、単身約15万円、夫婦約27万円となり、試算に近いデータとなっています。)この、夫婦で40万円/年という数字を大きいとみるか小さいとみるかは、人それぞれだと思います。イメージとしては、スマホの通信費を格安SIMにするより効果は大きいと考えられます。

みなさんは、いかがお考えでしょうか。

ではでは。



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